最近話題の家族葬におすすめな葬儀社を口コミから徹底比較してご紹介します

葬儀社と葬儀ベンチャーの違う点とは?

葬儀社と葬儀ベンチャーの違い

最近雑誌やTV、ネットで目にする葬儀ベンチャーという葬祭業があります。
格安な葬儀を行うことでも知られ、従来の葬儀専門者もその存在に注目しています。
ただ葬儀社と葬儀ベンチャーは一体どこが違うのでしょうか。
そこでここではどのように違うのかを解説します。

 

従来の葬儀専門業者とは

従来、葬儀社というのは地域に密着した、古くからある葬儀社を指すことが多いようです(もちろん最近新規に参入した葬儀社もいます)。
葬儀専門という言い方をする場合は「専業」でない場合の業者があるからです。
例えばJA生協や互助会といった形の業者が参入している場合もあるからです。
この2つに関しては後で解説します。
葬儀業の多くが地元密着型のスタイルで、成り立ちとしては家族経営・親族経営の中小企業の葬儀社がほとんどです。
多くが地域に密着した形で経営しているので、その地域の寺院・神社及び自治会や商店街、慣習や人間関係に精通しています。
もちろん最近では企業体として運営しているところもあり、出身母体は地域密着でもある程度の組織力を持って経営している葬儀社もあります。
葬儀専門業者はよく言えば「昔から地域に根差しているため気心が知れている」という部分があります。
しかし悪く言うと「知り合いだから断れない高額の葬儀も営業されてしまう」ということもあります。
つまり葬儀社の良し悪しがあるかもしれないけれど断りにくいという部分があります。
一方である程度の組織力のある葬儀専門の企業体なら、ある程度価格帯を抑えて葬儀プランを出してきたとしても、システムがしっかりしているために値段やサービスのトラブルが少ないということもあります。
ただし心がこもっている、アットホームかどうかまでは保障できません。
補足としてJA生協や互助会の葬儀社について解説しておきます。
これは特定の会員組織となり、JA生協などは営利目的でなく組合員に対して奉仕するという意味で葬祭サービスを行っている場合があります。
資金力もあるので地域によっては会館設備が充実していることもあります。
一方で地域による差が激しく、運営自体がJAという葬儀社ばかりでなく、提携葬儀社の場合もあります。
丸投げという形態もあり、実際にどのような葬儀社か依頼するまでわからないというデメリットもあります。
互助会は日本では古くからある方法ですが冠婚葬祭互助会のことです。
毎月掛け金を積み立てますが、葬儀の際の支払いが軽減されるというメリットがあります。
一方で組織力があるために知り合い経由で強気な契約や勧誘をしてくる営業スタイルもあり、葬儀の内容に偏りがある、実際に葬儀をしても追加費用が多額になったというトラブルも多く聞かれます。
また契約解除しにくいという声も多く聞かれます。

葬儀ベンチャーという葬儀社について

最近ではネットに特化した葬儀社が増えています。
これには2種類あり、ウェブサイトの運営側が葬儀社本体の運営なのか(実態のある会社が行っているのか)、それともウェブサイトだけの運営なのかということです。
最近注目を浴びている理由は値段や項目がはっきりしていること、値段が格安であるということです。
そしてなにより地域に縛られず、自分達が望む葬儀が可能であるということでしょう。
核家族化が進んだ現代では、寺院ともつながりが希薄になっています。
見積りがない葬儀に関しては異を唱える世代も増えています。
そこで葬儀ベンチャーとしてネット系葬儀社が増えてきました。
最近では口コミサイトも増えてきて、本当に品質が良いのか悪いのかもだいぶ把握されてきました。
しかしデメリットとしては、実際に葬儀ベンチャー自体が葬儀自体を執り行わない場合は、葬儀紹介業者として動いている場合が多く、実際に依頼した場合にどのようなレベルの葬儀社が来るかがわからないという点です。
さらに営業エリアの範囲も広域設定にしていることがあり、その地方の慣習や儀礼に精通していない場合もあります。
しかしそれでも支持が集まっているのは、従来葬儀という不透明な業界をある程度透明化したという功績でしょう。
一体何にいくらかかるのか、葬儀自体の価格を明確化したという部分に支持が集まっているのです。
どちらを選ぶかはその方の考え方次第です。
後悔のないように、どちらのケースもしっかり見積りを取り、情報収集を行いましょう。